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食品スーパーの店内調理

大手食品スーパーで総菜などの店内調理を地域の中核店に集約する動きがある。店舗労働力不足への対応、一か所での調理による品質の安定、出来立てを陳列できる(加工センターで調理、店舗配送することに比べて)などが調理集約の狙いだ。これまで食品スーパーはチェーンオペレーションの展開に応じて農水畜産品や総菜の加工センターを整備してきた。しかし、食品スーパーの同質化やドラッグストア、コンビニエンスストアの攻勢を受け、食品スーパー個店の魅力づくりのため、店内調理に注力してきた。しかし、ここにきて、中核店ではあるが、また地域での調理作業を集約している。ここで、さらにITを活用して中核店の調理を高度化するのはどうだろうか。各店の商品陳列の状況をセンサー管理し、中核店での調理の品・数・着手時間を自動で決めるのだ。そして、各店へルート便にて納品し、各店頭では自動搬送ロボットがショーケースまで搬送し、バックヤードと店頭の行き来が不要な店頭専任の従業員が商品補充と接客に注力するのである。

竹本 佳弘