ホームファニチャー大手（当社）と家電量販店大手（2022年資本提携）は家電を共同開発、23年度内に発売の予定。朝食で使う小物の調理家電を軸に、複数の商品を開発する。当社の調理器具やインテリア用品と一緒に販売しやすい家電を開発する方針とのこと。

小物の調理家電は、上位4社の販売シェアは合計4割にとどまる。構造が比較的シンプルで大手メーカーが存在感を示しにくく、消費者の潜在ニーズをとらえて機能面や価格面で差異化すれば、ヒットにつながりやすいとの観測。この家電量販店大手はPBでアイデア家電を開発しており、新商品の共同開発もこの手法を活かすとのことだ。

家電量販店大手のPB開発手法では従前からの手法を踏襲する可能性がある。共同開発のKFSは、生活シーンを想起させる売場と新商品との親和性と、新商品の手触り感に対する顧客体験の醸成と考える。例えば、当社側のユーザー宅（キッチン、ダイニング、リビングに当社商品が配置された住宅）の間取り、生活様式等の実態調査からニーズを抽出し、ニーズの具体化フェーズで前述のPB開発手法を活用するのはどうだろうか。