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仮想現実(VR)研修サービスのブランド化

監査法人大手が自社の若手監査人にVR研修を開始する。人材育成の一環として、VR技術を使った映像コンテンツの導入を始める。コロナ禍においてOJTが困難な状況にあることが背景で、若手監査人約500人を対象に、不正会計を体験する内容のVR研修を予定しているとのこと。
ニューノーマル時代、VR研修サービスは成長市場と推察される。サービス提供企業は同一コンテンツの受講企業が増えると収益性が飛躍する。一方、サービス提供企業間での競争によりコンテンツはコモディティ化され、差別化は困難となる。ここで、学習塾の名物講師によるオンライン講座の考えを導入してはどうだろうか。説得力、臨場感ある名物講師がVR研修を担当するのである。コンテンツではなく、講師を商品(サービス)と捉え、ブランド化するのである。これにより受講者の評価の高いVR研修講師に人気が集中し、サービス提供企業の差別化が実現するのである。

竹本 佳弘